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Validity on tentative design of a regional cooperation system for post-discharge perinatal grief care by the Delphi method
http://hdl.handle.net/2297/45870
http://hdl.handle.net/2297/45870d7712832-d96a-492c-8eb3-f6ad67ddff2e
名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
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Item type | 紀要論文 / Departmental Bulletin Paper(1) | |||||
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公開日 | 2017-10-04 | |||||
タイトル | ||||||
タイトル | Validity on tentative design of a regional cooperation system for post-discharge perinatal grief care by the Delphi method | |||||
言語 | ||||||
言語 | eng | |||||
キーワード | ||||||
主題Scheme | Other | |||||
主題 | perinatal period | |||||
キーワード | ||||||
主題Scheme | Other | |||||
主題 | grief care | |||||
キーワード | ||||||
主題Scheme | Other | |||||
主題 | stillbirth and neonatal death | |||||
キーワード | ||||||
主題Scheme | Other | |||||
主題 | cooperation system | |||||
キーワード | ||||||
主題Scheme | Other | |||||
主題 | Delphi method | |||||
資源タイプ | ||||||
資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 | |||||
資源タイプ | departmental bulletin paper | |||||
その他のタイトル | ||||||
その他のタイトル | デルファイ法による退院後の周産期のグリーフケアと地域連携システムモデル試案の妥当性の検討 | |||||
著者 |
米田, 昌代
× 米田, 昌代× 島田, 啓子 |
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書誌情報 |
金沢大学つるま保健学会誌 = Journal of the Tsuruma Health Science Society, Kanazawa University 巻 40, 号 1, p. 21-33, 発行日 2016-07-29 |
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ISSN | ||||||
収録物識別子タイプ | ISSN | |||||
収録物識別子 | 1346-8502 | |||||
NCID | ||||||
収録物識別子タイプ | NCID | |||||
収録物識別子 | AA11599711 | |||||
出版者 | ||||||
出版者 | 金沢大学つるま保健学会 = Tsuruma Health Science Society, Kanazawa University | |||||
抄録 | ||||||
内容記述タイプ | Abstract | |||||
内容記述 | 周産期の児との死別(死産・新生児死亡)は、悲嘆が複雑化しやすく、様々な健康障害を 生じたり、残されたきょうだいに対する不適当な養育につながることが明らかになっている。 米田らは施設退院後のグリーフケアの充実を目的に実態調査を行い、2015 年に「退院後の周 産期のグリーフケアと地域連携システムモデル試案」を作成した。今回、このモデル試案が 周産期の死を経験した母親・家族にとって妥当であるか、支援関係者である医療施設・行政・ 自助グループの方々を対象にデルファイ法を用いて意見を集約し、導入に向けて検討するこ とを目的とした。モデル試案をもとに作成した退院後の支援内容と連携内容19 項目の妥当 性について質問紙調査を2 回実施した。同意率は51%以上に設定し、51 ~ 69.9%を低い、70 ~ 79.9%を中等度、80%以上を高い同意率とした。第1 回調査82 名、第2 回調査65 名から 返信があり、中等度(70%)以上の同意率を得たものは19 項目中17 項目(89.4%)であり、 概ねモデル試案が妥当であることが示唆された。特に医療施設が核になって実施するグリー フケアと退院後の連携(退院後のグリーフケア担当者の決定と関係機関との連絡調整、行政 へ周産期の死の連絡、退院後の電話訪問・面談、自助グループとの交流)は高い同意率(80% 以上)が得られた。今後は医療施設を核として、フリーコメントに書かれていた意見を加味 し、3 者の連携を高めていくことによって、より一層モデル試案の妥当性を高めることができ、 導入に近づけていくことができると考えられる。 | |||||
著者版フラグ | ||||||
出版タイプ | VoR | |||||
出版タイプResource | http://purl.org/coar/version/c_970fb48d4fbd8a85 |